Jリーグは10月17日、スポニチなど一部報道による「Jリーグのホームタウン制度撤廃」の表現について、撤廃や変更の事実は一切ない旨を表明しました。17日のスポニチなど一部報道で、Jリーグが来季から「事実上のホームタウン制度撤廃」を検討していることが掲載されました。なぜ誤って報道されたのでしょうか？
なぜ誤った情報が報道？
各クラブが本拠地を「ホームタウン」とし、地域密着を行っていた制度。この制度を撤廃することで、地方のクラブが首都圏で試合を開催できることや、育成組織を創設することが可能となる。また、クラブ名のネーミングライツの検討も伝えられていました。
村井満チェアマン声明を発表
Jリーグの村井満チェアマンがいち早く声明を発表した。「一部報道機関において、Jリーグがホームタウン制度を撤廃するとの表現を用いた報道がありました」と報道内容に触れつつ、制度の今後について正しく伝えています。
「JリーグではJクラブの本拠地を『ホームタウン』と呼び、Jクラブはホームタウンと定めた地域で、その地域社会と一体となったクラブづくりを行いながらサッカーの普及、振興に努めなければならないと定めています」
このホームタウン制度について撤廃・変更の事実は一切なく、今後、Jクラブの営業、プロモーション、イベント等のマーケティング活動における活動エリアに関する考え方の方向性について議論しているものです。Jリーグが創設当初から掲げている地域密着の思想が揺らぐものでは全くありません、と話しています
